美容業界で働くサラリーマンのちょっとためになる情報

どの集団にもある『2:6:2』を理解して組織マネジメント上手になる!!

『2:6:2』の法則ご存知ですか?

組織マネジメント系のビジネス本を読んでるとよく見かけるので、

聞いたことある方も多いと思います。

最近いろんな場所で組織を見るようになって、

本当にこの『2:6:2』の法則が当てはまるんだなと実感してますので、

改めて自分の理解を深めるためにも共有したいと思います。

この法則を理解することで、後輩や部下への接し方が大きく変わってくると思いますので、

美容室の店長クラスの方などはぜひ読んでみてください。

『2:6:2』の法則とは?

『2:6:2』の法則というのは、あらゆる集団において

パフォーマンスが良い人が2割

パフォーマンスが中くらいの人が6割、

パフォーマンスが悪い人が2割、

という割合で存在するという法則です。

100人の組織だと、

仕事がめちゃくちゃできるのが上位20人、

仕事がそこそこ任せられるのが中間の60人、

仕事ができないのが下位20人、

そいう割合に分かれます。

これ人間だけではなくて、どんな集団でもこの法則になるみたいです。

面白いのが、働きアリの実験で、

別々の集団でパフォーマンスの悪い下位20%ばっかりを集めて1つの集団を作ると、

その中でもやはり『2:6:2』に分かれるみたいです。

なので、裏を返せば、今の組織では下位20%に属していても、

環境を変えれば上位20%になる可能性もあるという事ですね。

『2:6:2』の活用法は?

どうやっても『2:6:2』に分かれるのであれば、

それぞれに対する対応の仕方の対策も考えやすいということ。

全員をめちゃくちゃ仕事ができる状態にするのは不可能だということを理解した上で、

それぞれに対する対応を考えてみましょう。

上位2割に対して

ここに属している人たちは、元々モチベーションも高く、

細かい指示を出さなくても自分でやるべきことを見つけてやってくれる人たちです。

ある程度高い目標ややりがいを与えてあげるだけで

自分で問題解決しながら結果を出そうとしてくれます。

ただ、自分で考えて何でもできてしまうので、美容室の場合ですと独立志向が強かったりもします。

何でもやってくれるのでついついほったらかしにしがちですが、

実はこの上位2割に対してが一番コミュニケーションが必要になってきます。

仕事に対する細かい指示ではなく、組織作りに関してやプライベートな将来設計などについて積極的にコミュニケーションをとると良いでしょう。

中間6割に対して

この人たちは、仕事ができないわけではなく、

モチベーションや仕事の仕方を自分で見つけられない人たちです。

ポテンシャルはありますし、組織の中でも大半を占めるので、

この層が伸びれば組織全体を大きく成長させることができます。

この人たちに必要なのは、「モチベーション」と「仕事のやり方」なので、

仕事の指示をする時には、

・その仕事の目的
・その仕事がもたらす効果
・具体的な作業方法

までセットで伝える必要があります。

また、作業をしてもらった後にはその成果をお礼と合わせて伝えるとより効果的です。

下位2割に対して

この層に対しては、モチベーションを上げてもらう、

バンバン成果を上げてもらうというのはあまり期待できません。

もちろん時間をかけて丁寧に組織作りを行えば不可能ではないかもしれないですが、

下位20%の中から上位に上がったとしても、

結局中間の60%の中からまた下位に転落する人が出てくるだけですので、

同じことを繰り返すだけになってしまいます。

なので、この層の人たちに対しては、「上の人間が管理できる仕事」を任せてあげるのがいいでしょう。

基本的には掃除や基本的な事務作業などのマニュアル化された作業になりますが、

そういったマニュアル化された作業に関しても、

きちんと結果を評価してあげることで徐々にモチベーションを上げていくことは可能です。

「言ったことをやってくれる」という人の存在は組織において非常にありがたい存在ですからね。

まとめ

組織の中ではついつい全員に100%の結果を求めてしまいがちだと思いますが、

それぞれに適性があり、活躍できる場所も違ってきます。

早い球が投げれるから絶対にピッチャーしないといけないわけではなく、

身体能力を活かして広範囲を守れるセンターになった方がいいかもしれません。

カットとパーマができればよかった時代ではなく、

カラーやトリートメントに関する知識、snsによる自己ブランディングの知識も必要なように、

どんな職種においても様々な仕事が入り乱れている時代ですので、

単純に「売上という数字」だけで判断するのではなく、

その人にどんな価値を提供してもらうのが1番組織にとってメリットがあるのか?

を考えないといけないですね。

最新情報をチェックしよう!